Permission is granted to copy, distribute and/or modify this document under the terms of the GNU Free Documentation License, Version 1.1 or any later version published by the Free Software Foundation; No Invariant Sections, Front-Cover Texts and Back-Cover Texts.
A copy of the license is included in the section entitled "GNU Free Documentation License".
◆About Japanese translation(日本語訳について)
以下は、本ドキュメントの利用許諾告知についての非公式な日本語訳です。
This is an unofficial translation of the License notice of this document into Japanese.
「この文書を、フリーソフトウェア財団発行の GNU フリー文書利用許諾契約書（バージョン1.1かそれ以降から一つを選択）が定める条件の下で複製、頒布、あるいは改変することを許可します。変更不可部分および表表紙テキスト、裏表紙は指定しません。
この利用許諾告知の複製物は「GNU フリー文書利用許諾契約書」という章に含まれています。」
◆About GFDL(GFDLについて)
本ドキュメントの巻末に、GNU フリー文書利用許諾契約書を掲載しています。
Last section of this document include of GNU Free Documentation License.
◆OpenOffice.orgのソースコードおよびバイナリーファイルは、LGPL/SISSLに基づき、次のサイトで配布されています。
http://ja.openoffice.org/
◆本ドキュメントの最新版は、OpenOffice.org日本ユーザー会(http://ja.openoffice.org/)にて配布しています。
◆ご意見、ご感想、バグレポート等は、OpenOffice.orgドキュメントプロジェクトML(http://ja.openoffice.org/ml_info.html#doc_ml)まで遠慮なくどうぞ。
◆Microsoft Office, Microsoft Windows 98/Me/2000/XPはMicrosoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。
◆本書に掲載されている会社名および製品名は、一般的に各社の登録商標および商標です。本文中ではTMおよび(C)、(R)は省略しています。
OpenOffice.orgは、オープンソース・ライセンスで提供されている統合オフィスソフトです。正式名称は「OpenOffice.org 1.1（オープンオフィス・ドット・オルグ）」。名前のお尻に「.org」と付いていますが、これはホームページのアドレスでもあり、このソフトを開発しているコミュニティの名前でもあります。紛らわしいので、特にソフト名を指すときは「OpenOffice.org 1.1」と後ろにバージョン番号を付けることになっています。本書で「OpenOffice.org」というときには、基本的にソフト名として扱っています。
OpenOffice.orgの一番の特徴は「オープンソースライセンスで公開されている」ということです。そのおかげで「誰でも無料で入手できて、自由にコピーして使える」のです。本ドキュメントは、このOpenOffice.org1.1の自由なドキュメントです。
■解説している内容
本ドキュメントでは、OpenOffice.orgの基本的な操作について解説しています。特に、文書ドキュメント・表計算・プレゼン・図形描画・データソースについて取り上げています。
操作は、本家版OpenOffice.org1.1.0(Linux用)に基づいて解説しています。
操作画面は、KDE（Kデスクトップ環境）3.1.3でキャプチャしました。他のデスクトップ環境やWindows版についても基本的な操作は共通なので、十分に役に立つと思います。ただし、OpenOffice.orgは非常に多機能なソフトウェアであるため、すべて機能を取り上げることはできませんでした。また、LinuxやKDE・日本語入力などの基本操作、Microsoft Officeとの互換性やオープンソースそのものについては触れていません。
■謝辞
本ドキュメントは独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)の2003年度事業「電子政府におけるオープンソフトウェア活用に向けての実証実験フィジビリティー調査」の一環として作成したものです。そのため本ドキュメントは、GFDL/PDLという自由なライセンスの元で利用できます。このようなドキュメントを作成する機会を与えてくださった関係者の皆様に御礼申し上げます。